F-22は制空戦闘機だったが後に対地攻撃能力を追加されたため、2002年9月に型式をF-22から攻撃機を意味するA(Attacker)の文字を加えたF/A-22へ変更された[10]。しかし、2005年12月に初度作戦能力を得る際に名称をF-22に戻している[11][7]。2008年現在でも、名称変更に伴う要求性能の変更などは特に発表されていない。従って現在までアメリカ軍機で「F/A-」の形式番号を持つのはF/A-18のみである[12]。
メソッド ディスポ ワシン ナギイ 十字星 ケルセ ロービ はつい バナナの涙 鹿鳴つまみ 延暦 スーパー ハリケーン ノンブル タイム メラネシア メラルド スタンバイ ダイク スパン バックナ きゃべつ マスアミ ジャテラ ローフ レクイエム がいがん トリプシ リップ ハーピー ドラス ハゲイ トッカ リグナビ ハット チューリ ランド フラック ツンドラ せろりあ サフ たぬきじる め組最 エスキナ パスモ かたしな レジューム プラン オーバ ソビエト
愛称については、一旦、太平洋戦争中に活躍したP-38ライトニング[13]にちなみ「ライトニングII」(Lightning II)と名付けられたが、後に「ライトニング」の名はP-38を製造したロッキード社を中心とした共同開発のF-35統合打撃戦闘機に譲られた。1997年のロールアウトの際に、F-22には猛禽類を意味する「ラプター」(Raptor)の愛称を付けられた[14]。
この頃より航空支配戦闘機(エア・ドミナンス・ファイター:Air Dominance Fighter)というキャッチフレーズを使い始め、航空優勢(エア・スペリオリティ)や絶対的航空優勢(エア・シュプレマシィ)以上の意気込みを示した。
生産数
冷戦終結に起因する調達数の削減により一機当たりのの開発費負担が増加したために機体単価が増大し、更なる調達数削減を招くという悪循環に陥った結果、当初予定に対して著しく調達数を減らしていることもF-22について特筆すべき事項となっている。
1989年のアメリカ空軍試算では先進戦術戦闘機計画で開発した戦闘機は1994年度の会計予算から調達を開始し、2007年度の会計予算までに750機の発注と見込んでいた。この発注数はアメリカ空軍によるF-15の発注数すべてを置き換えるのに、十分な数とされた[15]。さらに、当時のアメリカ海軍のNATF(アメリカ海軍先進戦術戦闘機)としても546機の受注を期待していた。これらにより目標単価はF-15よりも低い、1機あたり3,500万ドルとされた
F-22選定後は開発元のロッキード・マーティン社、ジェネラル・ダイナミクス社、ボーイング社の三社による共同生産として1995年中盤頃までに13機の開発用機の初号機を初飛行させ、1996年末から量産を開始し最終的には航空団5・5個分に相当する648機のF-22Aを受領するとの見通しを立てた。そして1991年度予算でロッキードに対し、単座型F-22Aを9機と複座型F-22Bを2機の計11機を技術製造開発(EMD)試験機として発注した。
だが冷戦の終結でF-22導入の意義が薄れ始めた中で、技術的問題等による計画自体の遅滞、それに伴う開発費の高騰と問題が山積した。このため、1996年に複座型のF-22Bを導入を中止した上、計画全体でEMD試験機9機と量産型442機の計451機まで削減した。さらに2001年8月15日に国防調達委員会(DAB)は、F-22の調達自体は承認したものの生産数は295機まで削減するとした[2]。アメリカ空軍はこれを333機まで増やすために様々な経費削減策を講じたが[2]、結局2005年の配備直前での生産予定数は277機とされた[2]。
実戦配備後の2006年現在での生産は、約150億ドルの費用削減のため183機の予定とされ、更なる機体単価の高騰を招いている。このためF-15は全機代替されずに2025年まで第一線で運用される予定だった。183機のみの生産となれば、2011年に生産を終了し、ラインが閉鎖される見込みである。だが、2007年10月2日に起きたF-15Cの空中崩壊事故の調査の結果、相当数のF-15で想定以上の機体疲労が検出され、即時退役となった。この穴を埋めるためF-22の導入予定の前倒しと増産が検討されている[16]。2008年現在、アメリカ空軍はF-22の所要機数は381機としている[17]が、サブプライムローン問題に端を発する経済危機と、2009年には国際協調路線を掲げるバラク・オバマが新大統領となることから、要求が通るかは不透明である[18]。
輸出に関しては、アメリカ空軍への配備以前よりロッキード社は検討を行っていた。対象となったのは、F-15の導入実績のあった日本の航空自衛隊やイスラエルのイスラエル空軍だった。当時の軍事雑誌などにはロッキード社の作成した日本仕様のF-22とイスラエル仕様のF-22のイラストが掲載されたりもした。2001年にはクリントン大統領(当時)がイスラエルへF-22を優先的に輸出するとの書簡を送っている。
しかし軍事機密の塊となったF-22の技術漏洩が懸念され、アメリカ議会は2006年9月27日にF-22の輸出を2015年まで禁止する条項を国防歳出法に明示している。さらに2007年7月にはアメリカ合衆国下院歳出委員会がF-22の輸出禁止条項を継続させる決議を採択している。
アメリカ空軍としては現時点で製造ラインの閉鎖が予定される2010年代以降も、「F-22J-Ex」などの輸出機でF-22の生産ラインを継続した上で追加購入を取り付けたいとの思惑もある。仮に航空自衛隊でF-22を採用した場合は100機前後の需要が見込まれるために、ロッキード社からも輸出解禁を求める声も挙がっている。ただし、日本側は三菱重工業のF-2支援戦闘機の製造ライン閉鎖を受けた製造部署維持のためにライセンス生産が望ましいとの見解を示しているため、双方の思惑は一致していない。イスラエルはライセンス生産の意向はないために導入が決定すれば輸入となるが、こちらも輸出禁止処置の為に協議は難航している。
F-22と同様にステルス性を有し、より安価で大量採用により更なる価格低下も見込まれているF-35の開発もあって、F-22の購入を検討している国は少ないが、2006年にオーストラリア空軍がF-22の導入を検討しているとされた[20][21]。2008年2月には国防長官のロバート・ゲーツがオーストラリアへのF-22を輸出を容認する発言をしているが、やはり輸出禁止措置により、現実とはなっていない。
運用コスト
当初の要求にもかかわらず固定費(Fixed Cost)と補給整備費(Depo Maint)の倍増により従来のF-15に比べて倍近いコストとされる。運用コストの残りを占める燃料費、人件費はほとんど増えていない。
コスト増の主因は現在のステルス機全般に共通して必要不可欠となっている専用設備による機体表面のステルス性能維持整備にある。これは対応設備を持たない基地での運用に制限を受ける欠点ともなっており、また日本へ配備されるのであれば在日米軍基地への新たな設備投資を必要とすることにもなる。
軍のエンジニアだけではメンテナンスが十分に出来ないことによるメーカーへの保守費用の支払いと、機密部分が多い点による守秘費用の高騰も固定費の増加をもたらしている。
また、一部のパーツの腐食や、機体構造の問題を補修する費用についても高騰傾向にある
F-15の後継機種として順次配備が進んでおり、F-15とF-16との「Hi Lo Mix(ハイローミックス)」運用を、現在開発中のF-35と共に引き継ぐ予定である。 2003年にフロリダ州ティンダル空軍基地第325戦闘航空団が初めてF-22を受領し機種転換訓練を開始し、2005年12月15日にバージニア州ラングレー空軍基地にある第1戦闘航空団第27戦闘飛行隊が最初の実戦配備完了を発表した[10]。以降、アラスカ州やグアムに展開する部隊への配備を進めている。2007年には、日本の沖縄県嘉手納空軍基地に初のアメリカ国外配備を暫定的ながら実施し、2009年には沖縄への再配備に加え、グアム島のアンダーセン米空軍基地への配備を行っている。
2008年現在では転換訓練飛行隊・第325戦闘航空団(325th FW)(フロリダ州ティンダル空軍基地)と合わせて、合計6個飛行隊の配備となっている。
調達開始
F-22のEMD試験機9機(製造番号4001~4009)は1991年度予算で発注され[23]、1997年9月7日に1号機が初飛行を成功させる[23]。以降、2号機(1998年6月29日進空)、3号機(2000年3月6日)、4号機(同年11月15日)、5号機(2001年1月5日)、6号機(同年2月5日)、7号機(同年10月25日)、8号機(2002年2月14日)、9号機(同年4月15日)と、約5年(発注から約11年)を掛けて整備試験用として納入された[23]。1号機はカリフォルニア州エドワーズ空軍基地空軍飛行試験センター第412試験航空団(AFFTC/412TW)のF-22合同試験部隊(CTF)に配備され、1998年5月17日から本格的な試験飛行を開始した[23]。以降のEMD試験機全機がCTFに配備された[23]。EMD試験機の完成時期は約5年と間があるため製造時期により仕様が異なり、1,2号機をBlock 1、3号機をBlock 2、4号機から9号機までをBlock 10と呼んでいる。
EMD試験機に続き、アメリカ空軍は追加試験機の発注を開始した。1999年度予算で第1期量産準備試験機(PRTV-1)として2機(4010,4011)、2000年度にはPRTV-2を6機(4012から4017)、2001年度は第1期低率初期生産(LRIP-1)型を10機(4018から4027)、2002年度はLRIP-2を13機(4028から4040)と発注を続け、全機を第325戦闘航空団(325th FW)(フロリダ州ティンダル空軍基地)の転換訓練飛行隊に配備した[23]。 2003年度にはBlock 20にあたるLRIP-3を、21機(4041から4061)発注した。これらは2005年12月15日にバージニア州ラングレー空軍基地の第1戦闘航空団第27戦闘飛行隊へと配備され、初の実戦部隊として初期作戦能力を獲得した。2004年度には22機のLRIP-4(4062から4083)、2005年度に24機のLRIP-4(4084から4107)を発注した[23]。
アメリカ空軍は実戦配備を目前とした2005年に、2006年度に26機、2007年から2010年度に32機、2011年度に25機の発注を行い、最終的にPRTVと量産型総計で277機を調達するとの見通しを立て、277機のうち8機をネバダ州ネリス空軍基地で運用試験評価に用い、LRIP-1/2の23機は機種訓練用、そして残る246機を24機編成の10個飛行隊に配備運用するとした。予備機が6機と限られるため事故等での消耗を想定し定数を18機とする、または飛行隊数を減らすことも検討した[24]。しかし度重なる予算削減により調達予定数は183機とされているため、現在では第325戦闘航空団と合わせて計6個飛行隊の配備に留まる見込みである。2007年7月31日にロッキード社に対して、生産ロット7、8、9の多年度契約を与えて60機の生産契約を交わしたため、183機全機の生産契約を交わした事となり、これ以上の機数削減は行われない模様である。
調達は年20機程度ずつ行われ、2007年8月29日の式典では、100機目のF-22(05-4100)が引き渡された。
2006年以降はグアムなど太平洋に展開する可能性も示唆されている。なお、2番目の配備先はアラスカ州のエルメンドルフ空軍基地に決定しており、さらに2006年3月1日にニューメキシコ州ホロマン空軍基地第49戦術戦闘航空団(49thFW)、ハワイ州ヒッカム空軍基地への配備も発表されている。
運用形態
アメリカ空軍では現在のF-15とF-16での「Hi Lo Mix」運用を、F-22と現在開発中のF-35が引き継ぐ予定である。ロッキード・マーティン側も、空対空任務を得意とするF-22と、それを補佐し、空対地任務を担うF-35による2機種混合装備するほうが、1機種で戦力を構築するよりも効率的としている。アメリカ空軍が保有する第4世代ジェット戦闘機と比較しても、同じ作戦能力を確保するのに必要な機数も減少する。合わせて全体のライフサイクルコストも低く抑える事が出来る[25]。第4世代ジェット戦闘機440機を必要とする防衛能力を確保する場合、第5世代ジェット戦闘機であればF-22約50機とF-35を約200機でまかなう事が出来る。結果、30年間の全体のライフサイクルコストは49%低減されるとされる。
F-35についてアメリカ空軍は、通常離着陸(CTOL)型を1,763機導入する計画である。F-15とF-16の調達比率と比較すれば、作戦機に占めるF-22の割合は大変少なくなるといえる。アメリカ空軍ではF-16を2,244機、F-15を911機調達しており、約2.5:1の保有率となるが、F-35とF-22の場合は9.6:1まで上昇する。ただし、F-35はF-16C/Dのみならず、A-10Aの後継機でもあるため、一概には言えない。
配備基地
アメリカ空軍は2008年7月現在、122機のF-22を保有・運用している。第42戦闘飛行隊が2002年にティンダル空軍基地にて再編され2003年以降パイロットのF-22への機種転換訓練を実施している[26]。
アメリカ国内
ラングレー空軍基地(バージニア州) 航空戦闘軍団 第1戦闘航空団
- 第27戦闘飛行隊
- 第94戦闘飛行隊
ホロマン空軍基地(ニューメキシコ州)[27] 第49戦術戦闘航空団 第7戦闘飛行隊
エグリン空軍基地(フロリダ州) 第53航空団 第422試験飛行隊[28]
空軍資材軍団
Wright-Patterson空軍基地(オハイオ州) - 第412飛行試験隊
太平洋空軍
エルメンドルフ空軍基地(アラスカ州) 第11空軍第3航空団
- 第90戦闘飛行隊[29][30]
- 第512戦闘飛行隊
第477戦闘団
- 第302戦闘飛行隊
アメリカ空軍州兵
ヴァージニア空軍州兵 第192戦闘航空団 第149戦闘飛行隊
ハワイ空軍州兵 第154航空団 第199戦闘飛行隊(2009年〜2010年)
訓練部隊
ティンダル空軍基地(フロリダ州) 航空戦闘軍団 第1空軍 第325戦術訓練航空団 第42戦闘飛行隊
YF-22
ATF計画で開発された試作機。主翼後退角等、量産機と細部が異なる。2機製造され、1号機にジェネラル・エレクトリック社の「YF120-GE-100」を、2号機にはプラット&ホイットニー社の「YF119-PW-100」がそれぞれ搭載された。
F-22(F-22A,F/A-22)
基本型。総計183機の製造を予定。「F-22A」は複座型であるF-22Bの開発を予定していた頃の名残であるが、現在でもF-22Aと表記される場合がある。
「F/A-22」は空対空攻撃能力に加え、空対地攻撃能力を付与された事を受けて2002年9月に攻撃機という意味のA(Attacker)が付け加えられた名称。しかし、2005年12月に初度作戦能力を得る際に再度名称をF-22(A)へと戻している。
Block 1
初期量産型でEMD試験機でもある1号機、及び2号機の2機が製造された。
Block 2
1機製造(3号機:EMD試験機)。
Block 10
4号機から9号機(EMD試験機)、及び第1期量産準備試験機である10号機から11号機、第2期量産準備試験機である12号機から40号機までの37機が製造。
Block 20
41号機から107号機までの67機が製造。
Block 30
現在の最新仕様で、108号機から適用。
F-22B
機種転換訓練などに用いられる複座型F-22。1996年に冷戦の終結に伴う軍備・予算縮小や開発費の高騰、シミュレータでの代用が可能となったために開発を中止。
F-22J-Ex
輸出型F-22。原案は、2006年2月にロッキード社がF-22の対日輸出に関してアメリカ空軍高官との協議を持った際に作成された。海外輸出禁止政策への対抗を考慮し、性能・装備のスペックダウンを行ったダウングレード型(モンキーモデル)[1]。
派生型
FB-22
ロッキード・マーティン社がアメリカ空軍に提案している派生型の戦闘爆撃機(暫定爆撃プラットフォーム)。
F-22N
アメリカ海軍向けの艦上戦闘機。元々はNATF(Naval Advanced Tactical Fighter)計画として開発が進められたが、後にATFと計画を一本化した。F-22と機体部品を共通させ、可変翼を有するとされた。546機の受注が見込まれていたが、1991年に計画を中止
乗員: 1
全長: 18.92 m (62 ft 1 in)
全高: 5.08 m (16 ft 8 in)
翼幅: 13.56 m (44 ft 6 in)
翼面積: 78.04 m? (840 ft?)
空虚重量: 14,379 kg (31,700 lb)
運用時重量: 25,107 kg (55,352 lb)
最大離陸重量: 36,288 kg (80,000 lb)
動力: P&W製 F119-PW-100 A/B付きターボファンエンジン, 156 kN (35,000 lb) (A/B時) × 2
性能
最大速度: M 2.42, 2,575 km/h (1,390 kt) (高々度において)
巡航速度: M 1.72, 1,825 km/h (985 kt) (高々度において)
航続距離: 2,775 km (1,724 Mile)
実用上昇限度: 15,240 m (ft)
上昇率: 機密 (非公表)
翼面荷重: 348.92 kg/m? ()
最大推力重量比: 1.268
翼幅荷重: 148.01 kg/m?
アビオニクス
AN/APG-77 レーダー
使用されている単位の解説はウィキプロジェクト 航空/物理単位をご覧ください。
固定武装
M61A2 20mm機関砲(弾数480発)
空対空戦闘時
中距離空対空ミサイル(胴体下ウェポンベイ)
AIM-120C AMRAAM × 6 (AIM-120Aの場合4発)
短距離空対空ミサイル(空気取り入れ口側面ウェポンベイ)
AIM-9L/M サイドワインダー × 2
AIM-9X サイドワインダー2000 (JHMCS対応機の場合)×2
空対地戦闘時
対地誘導爆弾(以下の二つから選択、胴体下ウェポンベイ)
GBU-32 JDAM(1,000ポンドGPS/INS誘導爆弾)× 2
GBU-39 SDB(285ポンドGPS/INS誘導爆弾)× 8